お葬式の日程の決め方とは？事前に知っておくべきことや確認事項を解説

家族が亡くなってしまってお葬式を執りおこなうことになったとき、どのような段取りで進めていくのかわからない方も多いでしょう。

さまざまなしきたりやマナーがあるお葬式ですが、どのようにお葬式の日程を決めていくとよいのでしょうか。

今回は、お葬式に関するしきたりやスケジュールや流れに沿って、お葬式の日程を決める方法について詳しく解説します。

お葬式の日程を決める前に知っておきたいこと

お葬式の期限や曜日に決まりはない

結論としては、お葬式はいつまでにおこなわなければならないなどの期限の指定はありません。

曜日も同様で、土日や祝日におこなっても問題ありません。それよりも火葬場の空き状況や、参列者の都合や準備にかかる時間などを考慮して、ご遺族の希望で日程を決めます。

お葬式の種類

お葬式には複数の種類があり、どの形式で執りおこなうかによって準備にかかる日数が変わります。

一つ目は「一般葬」です。故人の友人や関係者などにも参列していただく一般的なお葬式で、従来より広くおこなわれてきた形式です。

二つ目は「家族葬」です。家族や親族、ごく親しい少人数のみが参列する小規模なお葬式ですが、大まかな流れは「一般葬」に似ています。

そして三つ目が「一日葬」です。お通夜と告別式を二日にわけておこなうという従来のお葬式ではなく、お通夜を省略して告別式のみを一日でおこないます。

「一般葬」はお葬式に関わる準備に加えて、関係者への連絡などが必要になるため、最も準備に時間がかかります。

「家族葬」は親しい身内が中心のため、「一般葬」よりは準備に時間がかからずに執りおこなえるでしょう。

そして「一日葬」はさらに検討事項を減らしたスタイルのため、最も準備に時間を要しません。

参考：一日葬とは？内容や流れ、他の葬儀との違いについてご紹介

参考：家族葬とは？家族葬の平均費用や流れ、香典マナーについて解説

ご遺体の安置について

実は、亡くなった方のご遺体は死後24時間が経過してから火葬をおこなうことが法律によって定められています。

そのため、ご遺体は葬儀場や安置施設、あるいは自宅などで安置されることになるでしょう。火葬まで2～3日ほどかかるケースが一般的ですが、それ以上の安置が必要になることもあります。

安置場所として施設を利用する場合、日数に応じて利用料がかかる点に注意しましょう。また、遺体の腐敗が進まないようにドライアイスなどを使う場合は、毎日その費用がかかります。

1週間以上の長期間に渡って安置したい場合などは、エンバーミングをおこなうこともあります。

エンバーミングとは、ご遺体に対して消毒・防腐処置や修復作業をおこなうことで、日本語では「遺体衛生保全」と言います。
ご遺体の血液を抜いて防腐剤を注入するなどの処置をおこなうため、1ヵ月程度、清潔にご遺体を保存できるようになります。
長期間の安置が必要な場合や、空輸などで運ぶ場合はエンバーミングが必要になります。
また、事故などでご遺体の損傷が激しい場合、生前の元気な姿に近づけるためにエンバーミングによる修復作業がおこなわれることもあります。

お葬式の日程と六曜

日本においては「六曜（ろくよう、りくよう）」と呼ばれる暦に関する考え方があります。
その日の縁起がよいか悪いか（吉凶）を占うための指標であり、元々は中国で生まれた考え方であると言われています。

日本で一般的に使われるようになったのは明治時代頃とされています。
六曜は「先勝（せんしょう）」「友引（ともびき）」「先負（せんぷ）」「仏滅（ぶつめつ）」「大安（たいあん）」「赤口（しゃっこう）」の六種類あり、六日ごとに六曜が一週して繰り返していきます。

それぞれの日にはさまざまな吉凶が定められており、例えば「大安」は何をするにもよい日とされ、反対に「仏滅」は何をするのも避けたほうがよい日と言われ、現代でも特に冠婚葬祭などで意識して用いられています。

お葬式をおこなわないほうがよいとされる六曜は「友引」で、これは「友が引き寄せられてしまう（故人に引き寄せられて死んでしまう）」という考え方から生まれたとされています。

友引の日は休業日としている葬儀関連企業などもあります。

「六曜は関係ない」と考える宗派などでは意識されないことがあります。

また、縁起が悪い日として知られる「仏滅」は、結婚式などの慶事においては避けることが多いものの、葬儀には一般的に影響しません。

亡くなってからお葬式までの流れ

一般的なお葬式の流れとして、亡くなった当日を1日目とすると、2日目にお通夜、3日目にお葬式・告別式・火葬をおこないます。

ご遺体は時間が経つと腐敗してしまうので、故人のためにも、早めにおこなうのが望ましいです。

なお、通常は亡くなった翌日から参列者を招くお通夜をおこないますが、亡くなったのが深夜や早朝の場合は、亡くなった当日の夜からお通夜、翌日に告別式をおこなうというケースもあります。

ただし、火葬は死後24時間経過しないといけないという点は、法律で定められているため早めることはできません。

お葬式の日程の決め方

火葬場の空き状況を確認

一般的な日本のお葬式では、故人は火葬場で荼毘に伏されることになります。
このためお葬式をおこなう場合は、まず火葬場を予約しなければなりません。

そして火葬は告別式の日におこなわれるため、この日が決まれば逆算してお通夜の日程も確定します。

寺院と僧侶のスケジュールを確認

一般的な仏式のお葬式では僧侶に読経をあげてもらい、故人を弔います。
このため、僧侶がお葬式に来られるように予約をしなければなりません。

日頃からお世話になっている菩提寺や近隣に寺院などがあればそこへ、特にないようであれば葬儀社に推薦してもらうなどして、スケジュールを調整しましょう。

菩提寺の僧侶の都合が悪い場合や、菩提寺が遠方すぎて来てもらうことが難しい場合は独断で判断せず、菩提寺の僧侶とよく相談をして、他に来て貰える僧侶がいないかなど対応してもらうようにしましょう。

親族のスケジュールを確認

火葬場・僧侶のスケジュール調整をしつつ、参列する家族・親族のスケジュールも確認しておきましょう。

例えば「一日葬」のような少し特殊な葬儀をおこなう場合、葬儀が日中におこなわれることになるので、早めにそのことを伝えておくと安心です。
また、県外などの遠方に住んでいる方などは移動の時間がかかりますので、その点を注意して検討しましょう。

お葬式の日程が決まったら

お葬式の日程が決まったら、故人の訃報とともにお葬式の日程などをお知らせする必要があります。

告知方法はハガキが多く用いられていましたが、伝える人数が限られている場合は電話やFAX、メールなどでお知らせするケースも増えています。

お知らせする内容は故人の名前や享年、逝去した日時とともに、葬儀の日程や時間、会場、喪主名、その他伝えておきたいことを記載しましょう。

伝える順番は、家族や親族、故人の知人友人、職場などの関係者、地域の関係者が一般的です。

お葬式の日程を決めるときの注意点

仏式以外お葬式の場合

これまで説明したのは一般的な仏式のお葬式に関する内容であり、日本ではそれ以外に神道に基づいた神式や、キリスト教などの教えにしたがってお葬式をおこなう方もいます。

ただ、仏式以外のお葬式においても、基本的な流れは大きくは変わらず、日本の仏式の方法に沿っておこなわれるのが一般的です。
故人が亡くなった翌日にお通夜（キリスト教では前夜式）、その翌日に告別式という形でおこなわれています。

葬儀会社には仏式以外のスタイルでお葬式をおこないたい旨を告げることで対応してもえることが多いですが、専門の葬儀会社に依頼してもよいでしょう。

地域特有のお葬式の場合

地域によっては、これまで解説した流れとは違うお葬式をおこなう風習が根付いていることもあります。

例えば、一般的に火葬は告別式のあとでおこなわれますが、反対に火葬をおこなってからお通夜、お葬式をおこなう「前火葬」が取り入れられていることがあります。
参列するまで移動に時間がかかる雪深い地方などでは、遺体の腐敗が進んでしまうのを防ぐために前火葬がおこなわれていたとされます。

あるいは、捕まえた生き物（魚や鳥など）を自然に返す「放生（ほうじょう）」という儀式がおこなわれることがあります。
この行為は仏教的に殺生の反対にあたり、徳が高まる行為であるとされ、亡くなった方があの世で過ごしやすくなるといった考え方からこういった儀式をおこなう地域もあるのです。

まとめ

お葬式の日程にルールはありませんが、基本的には亡くなった翌日にはおこなうと考えて対応しましょう。

また、地域の風習や六曜を意識するかどうか、お葬式をあげるのは仏式かどうかなどは事前に知っておくことをおすすめします。

いざというときに慌てずに済むようにスケジュール調整や検討すべきこと、守るべき決まりなどは、早いうちからチェックしておきましょう。

参考：お葬式の時間はどれくらいかかる？全体の流れやマナー・注意点についてもご紹介！

参考：お葬式に適した服装とは？参列時の服装を立場別に解説

参考：お葬式での受付のやり方とは？受付係を頼まれた場合の対応や受付係の注意点を解説

参考：葬儀と告別式の違いとは？由来や形式の違いや告別式と葬儀どちらに参加すべき解説

葬儀保険の準備はお早めに

故人が亡くなった場合、悲しみに暮れる暇もなくお葬式などの準備に追われてしまう、というのはよく聞く話です。

さらに気を付けておきたいこととして、亡くなった方の銀行口座は凍結されてしまうという問題です。
亡くなった方の実子であっても、相続手続きが終わるまでは凍結されてしまい、入用になってもまとまったお金を引き出すことはできません。

その一方で葬儀費用は一般的に100万円以上が必要であるとされ、慌ててお金を工面するようなことになってしまうかもしれません。

お葬式をおこなうようなときは、大変なことが多いため、そういったトラブルはできる限り回避したいものです。

そのようなときは「葬儀保険」を活用するとよいでしょう。

葬儀保険は死亡保険の一種であり、保険をかけていた方が亡くなったら保険金が支払われるので、お金について心配することなくお葬式の準備に集中しやすくなります。

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