葬儀費用の見積もりは必要？葬儀費用の見積もり内容や注意点を解説

葬儀は、予期せず突然やってくるものです。
故人を偲び、送り出す重要な儀式ですが、葬儀には高額な費用がかかることも少なくありません。

葬儀が終わったあとに高額な費用を請求されて慌てることがないように、ある程度の予備知識を持つことが重要です。

ここでは、葬儀に関する見積書の必要性や確認すべきポイントや注意点などについて詳しく解説します。

葬儀費用の見積もりが必要な理由

葬儀費用の見積もりは費用の内訳を把握し予算の設定をするためにおこなうのはもちろん、選択肢の比較や予想外の出費を防ぐためなどのさまざまな理由から必要です。

葬儀費用は葬儀社や葬儀の内容によって大きく異なり、一般的には数十万円から数百万円必要といわれています。
正確な金額も不明の中、あとから高額な費用を請求されたり追加費用が発生したりといった失敗を防ぐためにも葬儀費用の見積もりは不可欠です。

早いうちから葬儀のことを考えるのは不謹慎と思われがちですが、時間的な余裕のあるうちに複数の葬儀社から見積もりをとり、葬儀費用の比較をしておくことが大切です。

葬儀費用の見積もりをとる方法

葬儀社に相談する

葬儀社には、葬儀専門業者や互助会や協同組合などの種類があり、住んでいる地域やその近郊のエリアにいくつか存在しています。

見積もりをとるには電話帳などで最寄りの葬儀社を調べ、訪問または電話で依頼する方法があります。
スタッフと直接相談できることがメリットで、参列者の予定数や規模などを伝えることでより詳細な見積もりをとることができます。

インターネットで見積もりをとる

もうひとつの方法として、インターネットで見積もりをとる方法もあります。

近年ではオンラインによる見積書に対応している葬儀社も多く、プランや人数を入力することで大まかな見積もりをとることができます。

足を運ぶ必要がないことがメリットですが、オンライン見積もりはあくまでおおよその金額であり、正確な料金は直接確認する必要があります。

葬儀費用の見積もり内容

一般的な葬儀費用の見積もりには「葬儀一式」や「基本プラン」との記載がありますが、この金額は葬儀に関わる総額ではなく、ほんの一部にすぎません。

そのため見積書は細かく確認することが大切ですが、特に葬儀の中心となる「固定費」と金額が変化する「変動費」について把握することが正確な見積もりをとるうえで重要になります。

以下にそれぞれの項目別費用について解説します。

葬儀にかかる基本的な費用

葬儀には葬儀場使用料やご遺体を搬送するための霊柩車にかかる車両費、棺、骨壺、祭壇などの葬具費が基本的な費用としてかかります。
これらが通常「葬儀一式」としてまとめられる費用です。

葬儀までの日数で変動する費用

日数で変動する費用には「安置費用」があります。
安置費用とは亡くなったあとに葬儀式や告別式がおこなわれるまでの間、故人を安置するために発生する費用です。

安置する場所は葬儀社や病院の冷蔵庫や霊安室などが一般的で、安置期間や設備によって費用が変わります。

参列者の人数で変動する費用

葬儀には「飲食費」「車両費」「人件費」など、参列者の人数に応じて変動する費用があります。

飲食費は葬儀に参列していただいた方への会葬お礼品や通夜ぶるまいなどで、当日にならないと分からない面もありますが、会葬お礼品は予定人数よりも少し多めに用意し、通夜ぶるまいは予定人数の7割前後を用意しておくことが一般的です。

車両費は参列者などの移動に関連する費用です。葬儀の際には送迎車が必要となります。人件費は葬儀社から派遣されるスタッフに関する費用です。
受付や司会進行役など、葬儀の規模と参列者の人数によって異なります。

宗教者へのお礼にかかる費用

僧侶などの宗教者に対しては葬儀に協力していただいたお礼が必要です。

お布施として現金で渡すのが一般的で、読経料や斎場までのお車代などが含まれます。
あくまでも気持ちであるため金額については決まった額はありませんが、一般的には20万円から50万円が相場となっています。

地域や宗派に合わせた適切な金額を用意するとよいため、親族や地域に長く住んでいる方などに相場を確認しておくとよいでしょう。

お布施についてもっと詳しく知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。
参考：葬式でお坊さんに渡すお布施の相場は？

その他の費用

他にもご遺体の修復や化粧をおこなうエンバーミング関係者への心付け、受付担当者へのお礼、遠方から参列していただいた方への交通費・宿泊費などが発生することがあります。

これらの細かな費用も葬儀の全体費用に含まれるため、事前に確認が必要です。

葬儀費用の見積もりを取るときの注意点

プランの内訳や個別料金を把握する

葬儀社が提供するプランには、一般葬や家族葬や直葬などさまざまなタイプが存在し、それぞれの内容によって費用が異なります。

まずは希望のプランを選択して、プラン内の各項目が遺族の望むレベルに達しているかを確認しましょう。
そして、プラン内の項目ごとの料金も詳細に確認し、どのような費用が含まれているかを把握することが重要です。
特に個別料金やオプション料金に注意しましょう。

参列者の人数にあっているか確認する

参列人数の確認も注意すべきポイントです。

参列者の人数によって会場や式の規模が変わり、それにともない費用も変動します。
見積もりをとる際にはできるだけ正確な人数を葬儀社に伝え、妥当な費用かどうかを確認することが大切です。

返礼品、料理が希望にあっているか確認する

葬儀では参列者へのお礼として返礼品を用意したり料理を振る舞うことが一般的で、その内容によって費用は変わります。
希望どおりの返礼品や料理になっているか、予定している人数が対象となっているかを確認しておきましょう。

葬儀費用を抑えるポイント

複数の葬儀社の見積もりを比較する

葬儀費用は、葬儀社によって大きく異なります。

そのため、複数の葬儀社から見積もりをとり、比較することで葬儀費用を抑えることができます。
ただし、その場合は総額ではなく項目ごとに比較することが重要なため、条件を統一して見積もりを依頼するようにしましょう。

オプションを見直す

葬儀プランにはさまざまなオプションがあります。

その内容によって費用が異なるため、不要なオプションを削減するか必要最低限のものに絞ることで費用を節約できます。
オプションを検討する際には、その価格相場を把握しておくことも大切です。

無宗教葬にする

無宗教葬は、特定の宗教の儀式に沿わずにおこなう葬儀です。

一般的な葬儀では僧侶など宗教者を招いておこなうためお礼が必要になりますが、無宗教葬は宗教者を招かず自由な形式でおこなわれるため、その費用が不要になります。
また、無宗教葬は簡素な葬儀で参列者の人数も少ない傾向にあるため、車両費や人件費も抑えることができます。

公営斎場や市民葬や区民葬を活用する

公営斎場は地方自治体や市町村が運営する斎場で、宗教や宗派を問わず利用できます。

公的な目的で運営されているため、費用が比較的抑えられています。

また、市民葬や区民葬は市区町村が運営する葬儀で、地域住民に向けて提供されているため、手ごろな費用で葬儀をおこなうことができます。

葬儀費用の補助扶助制度を活用する

自治体や各種団体によっては葬儀費用の補助扶助制度を用意していることがあります。

この制度を利用することで葬儀費用を抑えることができますが、所定の窓口への申請が必要であることと、葬儀の翌日から2年以内に申請しなければならないため注意が必要です。

告別式を火葬場に近い斎場でおこなう

告別式を火葬場に近い斎場にすることで、搬送にかかる費用を節約できます。
遺族や参列者の移動が短縮されるため、車両費や交通費を削減できるメリットもあります。

葬儀形式別の金額相場

葬儀の形式は最も一般的な「一般葬」や、家族・親族のみでおこなう「家族葬」、告別式と火葬を一日でおこなう「一日葬」、告別式を省いて直接火葬をおこなう「直葬・火葬」があります。

費用はそれぞれ異なり、全国的な平均相場は一般葬が約150万円、家族葬が約100万円、一日葬が約85万円、直葬・火葬が約20万円です。

それぞれの葬儀形式について詳しく知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。

参考：葬儀費用の相場はいくら？葬儀費用の内訳・葬儀費用を低くするコツを紹介
参考：家族葬とは？家族葬の平均費用や流れ、香典マナーについて解説
参考：一日葬とは？内容や流れ、他の葬儀との違いについてご紹介
参考：直葬とは？直葬にかかる平均費用から直葬の流れを解説

葬儀費用の見積もりと請求書の費用が異なる場合

葬儀費用の見積もりと請求書の費用が異なる場合、主な理由は人数や条件の変更や葬儀中の想定外の出来事などが考えられます。

このようなケースでは、まず見積もりと請求書を比較し、どこに追加料金が発生したのかを確認しましょう。

次に、葬儀社に詳細を問合せ、なぜ追加料金が発生したのか具体的な理由を確認します。

もし理由に納得できない場合は、最寄りの消費生活センターなどに相談することを検討してみましょう。

葬儀費用を支払うタイミング

葬儀費用を支払うタイミングは、葬儀当日から1週間以内に支払うのが一般的です。

また、葬儀社と契約する際に葬儀費用の全額を支払うか、前金として一部を支払うか、分割払いにするのかなどを選択できることもあります。
支払方法は現金やカード払いなど葬儀社によってさまざまなため、事前に確認しておきましょう。

葬儀に備えるなら葬儀保険

葬儀は急な状況でおこなわれることが多く、その際には遺族や関係者が悲しみとともに多くの準備をしなければなりません。

しかしその負担は大きく、特に予期せぬ費用は経済的な困難をもたらすことがあります。

そこで葬儀保険を活用することがひとつの解決策として挙げられます。

葬儀保険は葬儀費用をカバーする保険であり、急な支出による経済的な負担を軽減してくれます。
経済的な安心が得られるため、万が一に備えて葬儀保険に加入しておくことをおすすめします。

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